毎日積立のデメリット【投資信託】毎月積立との違いを徹底比較

「投資信託の積立を始めたいけど、毎日積立と毎月積立どっちがいいの？」

「毎日積立と毎月積立のメリット・デメリット両方を知りたい！」

と悩んでいませんか？

この記事では、毎日投資と毎月投資のメリット・デメリットや特徴の違いについて解説しているほか、毎日積立の設定で積立投資ができるおすすめの証券会社についても取り上げました。

投資信託の毎日積立のデメリットは？

投資信託の毎日積立のデメリットは以下の3つです。

• 毎月の購入金額が安定しない
• NISA枠を使い切れない可能性がある
• 取引明細が膨大になる

それぞれ詳しく解説します。

毎月の購入金額が安定しない

毎日積立は、365日毎日積立されるのではなく、実際は土日・祝日を除く（月）〜（金）の「営業日」に行われます。

月によって営業日の日数は変動するので、毎月の積立日数が変わり、毎月の積立金額も異なってきます。

たとえば、2022年5月から7月までの3ヶ月間の営業日数と、500円を毎日積み立てた場合の積立月額を表にまとめました。

年月	営業日数	積立月額（毎日500円を積み立てた場合）
2022年5月	19日	9,500円
2022年6月	22日	11,000円
2022年7月	20日	10,000円

このように、月によって金額にばらつきが出てしまいます。

「毎月の積立金額は10,000円」と決めて積み立てしたい人には、少し違和感があるかもしれません。

NISA枠を使い切れない可能性がある

毎日積立では、その年の営業日数によっては、NISA枠を使い切れない可能性があります。

たとえば、楽天証券が設定している毎日積立の上限額の計算方法は、「40万円÷その年の営業日数」です。

楽天証券では、直近3年間の毎日積立の上限額を以下のように設定しています。

年	年間営業日数	毎日積立の上限額	年間積立総額
2019年	244日	1,639円	399,916円
2020年	243日	1,646円	399,978円
2021円	245日	1,632円	399,840円

毎日積立の上限額を、営業日すべての日数分毎日積み立てしても、年間積立金額が40万円に満たないことがわかります。

なお、この営業日数は、買付が行われないファンド休日が考慮されていないので、さらにNISA枠が余ってしまうことになります。

NISA枠をきっちり使い切りたいのであれば、増額設定などで自分自身で工夫する必要があります。

取引明細が膨大になる

取引明細が膨大になることもデメリットのひとつです。

通常、投資信託の取引が完了するたびに、取引明細欄が増えていきます。

また、楽天証券やSBI証券など多くの証券会社では、メールやマイページ欄にて取引完了の「売買報告書」の電子交付を通知してくれます。

毎月積立であれば月に1通（1件）で済みますが、毎日積立であれば営業日の分だけ通知がくることになります。

毎日チェックできるのであればいいですが、そうでなければ、あらかじめメールの通知設定をオフにするなどの工夫が必要です。

投資信託の毎日積立のメリットとは？

次に、毎日積立のメリットも見ていきましょう。

毎日積み立てるメリットは以下のとおりです。

• 日々の価格を気にしなくてよい
• 少額から投資できる

それぞれ詳しく解説します。

日々の価格を気にしなくてよい

毎日積立をする1番のメリットは、日々の価格を気にしなくてよいことです。

月に1回の毎月積立の場合は、たまたま上昇価格のタイミングで高値掴みしてしまう可能性がありますが、

毎日積立は日々の値動きにかかわらず、1日1回、自動的に一定金額が積み立てられます。

日々の価格を気にしたところで積立内容には影響しませんので、無駄に気にしなくていいのです。

少額から投資できる

毎日積立は、少額から投資できることがメリットのひとつです。

たとえば、「月に15,000円投資をする」と考えると少し勇気がいるかもしれませんが、「毎日500円」と思えば比較的安心して取り組めますね。

100円から積立できる証券会社も複数あるので、コンビニでコーヒーを買う感覚で投資を気軽に始められます。

「今月はお金が苦しい」という場合でも、100円ならハードルが高くないはず。

投資信託の毎月積立との違いは？

投資信託の毎日積立に対するメリット・デメリットがわかったところで、毎月積立との違いを見ていきましょう。

大きな違いは、以下の2つです。

• 運用の成果やコストはあまり変わらない
• 投資頻度より期間が重要

それぞれ詳しく解説します。

運用の成果やコストはあまり変わらない

毎日積立と毎月積立では、実は運用の効果やコストはあまり変わりはありません。

QUICK資産運用研究所が2017年に発表したデータによると、「毎月」「毎日」「毎週」どの購入頻度で積み立てても平均購入金額は同じだということがわかっています。

参考：「積立投資に驚きの結果　購入頻度でリターンに大差なし」QUICK資産運用研究所

投資頻度より期間が重要

ここまで、毎日積立と毎月積立それぞれのメリット・デメリットや違いについて解説してきましたが、運用の効果やコストに積立頻度はあまり関係ないことがわかりました。

毎月積立であっても毎月積立であっても、大切なのは投資頻度よりも投資期間です。

投資期間が長いほど、ドルコスト平均法により平均購入単価を抑えられたり、複利の効果を得られたりと、メリットが大きくなります。

証券会社で毎日積立できない理由は？

口座開設した証券会社で毎日積立を選べるにも関わらず、「毎日積立できない」場合の対処法を紹介します。

以下の3点にあてはまっていないかチェックしてみましょう。

• 毎日積立の設定が完了していない
• 証券口座に積立代金分が入金されていない
• ファンドの休業日

毎日積立の設定が完了していない

毎日設定が始まらないのは、そもそもの設定が完了していない可能性があります。

毎日設定の場合、前営業日までに申し込みが済んでいなければなりません。

「今日設定したから今日から！」のようにはいきませんので、注意しましょう。

証券口座に積立代金分が入金されていない

毎日積立のために証券口座決済を設定している場合、証券口座に積立代金分が入金されておらず、証券口座内の買付金額が不足している可能性があります。

その場合は、毎日積立がはじまらないので注意が必要です。

引き落とされる時間帯にも気を配らなければなりません。

”買付代金は早朝メンテナンス前（通常午前３時）に証券口座から引き落とされます。

 買付日が休業日の翌日（主に月曜日）の場合、直前の営業日の翌日午前３時に引き落としとなります。”

（出典：楽天証券）

ファンドの休業日

たとえ証券会社の営業日であっても、ファンドの休業日には買付は行われません。

ファンドの休業日は、証券会社のマイページや証券会社が作成しているファンド休業日カレンダーなどで確認できます。

楽天証券：https://www.rakuten-sec.co.jp/web/fund/guide/close.html

SBI証券：https://search.sbisec.co.jp/v2/popwin/info/fund/pop6040_fund_closed.html

投資信託で積立するなら一般NISAとつみたてNISAのどっち？

せっかく投資信託で積立をするなら、まずは非課税投資枠がある一般NISAかつみたてNISAを始めましょう。

しかし、一般NISAとつみたてNISAのどちらを始めればいいか悩みどころですよね。

それぞれの特徴を踏まえ、目的別に2つの選択肢を用意しました。

• 投資ファンドの種類を優先するなら一般NISA
• 長期的な非課税を優先するならつみたてNISA

どちらを始めるか検討するための判断材料にしてください。

投資ファンドの種類を優先するなら一般NISA

投資ファンドの種類を優先するなら、一般NISAがおすすめです。

一般NISAとつみたてNISAは、投資方法をはじめ、年間投資上限額や非課税期間など異なる部分が多くありますが、特に投資できる商品の種類が大きく違います。

つみたてNISAは、国が定めた基準を満たした投資信託のみから選んで投資できるのに対し、一般NISAは国内株式・外国株式・投資信託など、多くの商品から選ぶことができます。

※引用元：金融庁

長期的な非課税を優先するならつみたてNISA

長期的な非課税期間を優先するなら、つみたてNISAがおすすめです。

一般NISAの非課税期間が最長5年なのに対して、つみたてNISAは最長20年です。

つまり、通常であればかかる税金（株や投資信託で得た運用益に対して20.315％）が、20年間かからないのです。

たとえば、運用益が100万円出て売却する場合、通常であれば203,150円の税金が課されるはずが、つみたてNISAなら20年間は税金がかからないということです。

年間非課税投資枠が120万円の一般NISAに比べると、非課税投資額が40万円であるつみたてNISAは少ないと思うかもしれません。

しかし、その分非課税投資枠が長いので、投資の基本である「長期」「積立」「分散」投資を忠実に再現できる制度といえます。

知識がない初心者でも安心です。

毎日積立ができるおすすめ証券会社

毎日積立と毎月積立のメリット・デメリットを踏まえ、「証券口座を開設して毎日積立を始めよう！」と意気込んでも、証券会社によっては毎日積立を選べない場合があります。

ここでは、投資信託を毎日積立ができるおすすめの証券会社を5つ取り上げてみました。

• SBI証券
• 楽天証券
• マネックス証券
• 松井証券
• auカブコム証券

それぞれ詳しく解説します。

SBI証券

SBI証券の取扱投資信託本数は、2022年5月10日現在で2,696銘柄と、数ある証券会社の中でもトップクラスを誇ります。

中でも、つみたてNISA対応商品のほとんどの投資信託を取り扱っており、選択肢が豊富なことから人気の証券会社です。

積立投資を始める際には、最低100円という少額から始められるうえ、さらに買付手数料が原則無料。

積立タイミングは「毎日」、「毎週」、「毎月」、「複数日」、「隔月」の5コースから自分にあったタイミングを自由に選べます。

（※つみたてNISAでは「複数日」、「隔月」を選ぶことはできません。）

さらに、三井住友カードでクレカ積立をすると、「Vポイント」と「Tポイント or Pontaポイント or dポイント」がダブルで貯まることも嬉しいメリット。

貯まった「Tポイント or Pontaポイント」は、1ポイント＝1円として利用できます。

楽天証券

知名度No,1といえば楽天証券。

取扱投資信託本数は、2022年5月16日現在で2,663銘柄と、SBI証券に次ぐ本数です。

SBI証券と同様、100円から始められ、買付手数料はすべて無料です。

楽天証券の人気のポイントは、楽天会員に人気の多彩なポイントサービス。

投資信託の積立の引き落としに楽天カードクレジット決済を利用すると、決済額100円につき1ポイントが付与されます。

さらに、投資信託の保有残高が10万円、30万円、50万円…と基準に達するたびに規定の楽天ポイントが付与されます。

仮に、つみたてNISAを楽天カードクレジット決済で毎月33,300円を積立する場合、初年度で4,036ポイントもらえる計算になります。

楽天経済圏のほかのサービスで付与された楽天ポイントも含め、楽天ポイントを投資信託の買付時にポイント利用できるのも嬉しいポイント。

マネックス証券

マネックス証券は、米国株投資に力を入れており、幅広い年代の投資家から支持されている証券会社です。

マネックス証券で投資信託積立をする場合も、100円から始められ、買付手数料が無料。

「毎日」「月1回」の2パターンから投資の頻度を選べます。

マネックス証券でもポイント制度が充実しており、マネックスカードのつみたて決済で1.1％還元。

しかも、保有しているだけで、投資信託の平均残高に対する0.08％のマネックスポイントが毎月付与されます。

付与されたマネックスポイントは、株式手数料や暗号資産、豊富な他のポイントサービスに交換できます。

dポイント、Amazonギフト券、Tポイント、Pontaポイント、nanacoポイント、WAONポイント、マイル（JAL/ANA）に交換できるので、自分にあった交換先を選べるのは嬉しいですね。

松井証券

松井証券は、創業から100年を超える老舗証券会社にも関わらず、歴史に慢心することなく、新しい挑戦をどんどん試みています。

日本で初めてネット証券業界に参入したり、次々に「業界初」サービスを実施したりなどがその例です。

中でも、業界初の「投信毎月ポイント・現金還元サービス」が注目を浴びています。

松井証券で対象の投資信託を保有しているだけで、証券側が受け取っている信託報酬の一部を投資家に還元してくれるサービスです。

たとえば、300万円分の「ピクテ・グローバル・インカム株式ファンド(毎月分配型)」を保有していた場合、現金なら年間12,000円（毎月あたり1,000円）、ポイントなら13,200円相当（毎月あたり1,100円相当）もらえることになります。

しかも、他の証券会社から差し替えても、全額対象になるのでありがたいですね。

また、松井証券顧客サポートは、HDI-Japan(ヘルプデスク協会)が主催する2021年度問合せ窓口格付け(証券業界)において、最高評価である「三つ星」を11年連続で獲得しており、初心者に万全なサポート体制であることも魅力のひとつです。

auカブコム証券

auカブコム証券は、au（KDDI）と三菱UFJフィナンシャルグループが提携して運営している証券会社。

大手×大手の安心感だけでなく、魅力的な自社開発ツールや豊富な投資情報コンテンツを活用できるのも人気のひとつとなっています。

また、auカブコム証券でもau PAYカードのクレカ決済により決済額の1％のPontaポイントが貯まるサービスを開始しています。

さらに、auもしくはUQmobile回線だと12ヶ月間最大4％がプラスされ、最大5％の還元率。

資産形成プログラムでは、24,000円以上の投資信託残高を保有していれば、月間平均保有金額に応じて毎月最大0.24％のPontaポイントが付与されます。

もちろん、貯まったPontaポイントは通常の買い物時や投資信託を積み立てる際のみならず、プチ株購入時にも利用できます。

投資信託は長期保有の視点で運用しよう

今回は、主に投資信託における毎日積立のメリット・デメリット、毎月積立との違いを解説しました。

毎日積立も毎月積立も、積立する頻度やタイミングは違えど、コツコツ淡々と資産を積み上げることにより時間を味方につける手法です。

投資リスクを回避するための基本は、「長期」「積立」「分散」投資です。

そもそも、投資信託自体が複数の商品がパッケージングされており分散投資できる商品です。

元本保証はないので、利益が出る可能性もあれば、損失が生じる可能性もゼロではありません。

しかし、毎日（毎月）積立で時間を分散しつつ長期目線で運用することで、最大限リスクを抑え、投資の効果を発揮できるでしょう。